これからの未来を考えるスマートハウス

家庭内の電力制御を行う仕組みを「HEMS（ヘムス）」といい、電機メーカーを中心に開発が進んでいます。スマートハウスは太陽光発電システムや蓄電池などのエネルギー機器、家電、住宅機器などをコントロールし、エネルギーマネジメントを行います。CO2排出の削減を実現する省エネ住宅として注目を集めています。

※HEMS(Home Energy Management System)

◇◆◇ メリット ◇◆◇

• 電気使用をITでコントロール（効率よく電気を消費）できる点
• CO2削減に貢献できる点
• 太陽光発電や蓄電池を利用することで自家発電し、災害時での非常用電源としても利用できる点

『全てのエネルギーを電気でまかなうALL電化にすれば、電気を買わなくても自家発電で間に合わせることも可能です。更に自家用車を電気自動車に切り替えることで、維持費は格段に改善されます。
また災害などで急な停電に直面しても、蓄電池があれば電力を補うことができます。』

• 自家発電して余った電気を売却できる点

◇◆◇ デメリット ◇◆◇

• 設備投資が高額な点

『必要となるHEMSのモニター（タブレット端末）だけならば数万円で導入できますが、蓄電池や太陽光を導入となると百万円を超える金額になるでしょう。』

• 電力量が不透明な点

『これはスマートハウスの問題というよりは将来的な日照時間に関わります。』

• 設備の寿命問題

『蓄電池は安全性を考慮して10年に設定されています。携帯電話の電池同様にFULLで使い続けたり、容量を常に100％蓄電していると消耗していきます。寿命がきても使えますが、充電できる容量は減っていきます。』

スマートハウスは創エネ、蓄エネ、省エネ、制エネ住宅と言われています。

【 創エネ 】
太陽光発電システムや家庭用燃料電池（エネファームなど）を利用して積極的にエネルギーを創り出していくこと

【 蓄エネ 】
エネルギーを貯めておき、必要に応じて取り出して利用できるようにすること

【 省エネ 】
エネルギーを効率的に使用し、ムダなく上手に使うことで経済的な効果を上げること

【 制エネ 】
毎日使っているエネルギーを把握し、意識し、制御すること

現在のスマートハウスでは、住宅内に設置されているモニターの情報をスマートフォンやタブレットで確認することもできます。
エネルギーの使用量が外出先でも確認することができ、省エネ意識も高まります。

また家電製品を遠隔操作できる時代になり、必要に応じてエネルギーを制御することもできます。

平成25年11月時点でHEMS導入数は全国7万世帯あり、普及率は0.2％にも満たない状況です。政府は2030年までに全世帯（5,000万世帯）に普及させる目標を掲げておりますが、現状は初期投資が高額なため国の支援は必要不可欠と言えます。

スマートハウスへの補助金は各自治体ごとに設けられていますので、確認してみて下さい。

現在では認知度も高まりつつあるスマートハウスですが、2020年には4割近くの市場成長が見込めると言われています。この背景には2016年から始まった電力の自由化やスマートハウス関連機器の補助金などが要因として考えられます。
また年を追うごとに高騰している電気料金単価ですが、再生可能エネルギーの固定価格買取制度がはじまり、太陽光発電を取り入れたスマートハウスなら電気代を安く（電気の売買）することが可能です。 普及率はまだ低いですが、スマートハウスの普及はこれから加速していくと考えられています。