建築物の構造部分にかかる力が安全であるかを計算すること

構造計算では、建物の自重（固定荷重）や家具・電化製品などの積載荷重に加え、積雪や風圧・土圧・水圧・地震・衝撃などの外力が加わったときに、構造部分が耐えられるものかを計算していきます。

建築基準法では、許容応力度計算・限界耐力計算・超高層建築物の構造計算のいずれかで構造計算を行うよう定められております。

木造3階建てや鉄骨造・鉄筋コンクリート造の住宅は、構造計算書が必要になります。
これらの建物の場合は、構造計算適合性判定を受ける必要があります。

構造計算書の作成は、専門に行う外部の構造設計事務所に委託するのが一般的です。

また、建物の種類によっては、構造計算書が不要な場合もあります。一般的な住宅の木造2階建て以下の住宅がこれに該当します。

法的には構造計算書が必要ない場合でも、注文住宅の場合は精密な構造計算を行う方が良い場合もありますので、依頼先の建築士と相談しておくようにしましょう。